医師数調査結果


日本医師会総合政策研究機構(日医総研)は、全国の病院を対象に「必要医師数」(現在の医師数に追加して必要な医師数)を調査した結果をホームページ上で公表した。

同調査は、地域別・診療科別に必要医師数の実態を把握し、医師の確保や偏在を解消する対策を検討するのが目的で行われている。全国8642病院を対象に、郵送で調査票を送付。2015年6月2日までに4319病院から有効回答を得た。

調査の結果、医師を必要としている病院と必要としていない病院が共に50.0%で、実際に求人中の病院は37.0%、求人をしていない病院は63.0%だった。
 

地域別では、福井県(必要求人医師数倍率1.15)、秋田県(1.14)、静岡県(1.12)などで医師が不足しているとみられる。一方で、東京都(23区のみ)では医師を必要としている病院が3割強にとどまり、ほかの地域と比べて医師が充足していることが示唆された。
 

診療科別では、リハビリテーション科(1.14)、救急科(1.10)などで、また総合診療科などの全科を見る診療科(1.09)で医師不足の傾向が見られた。
 

病院が保有する病棟機能別では、急性期と回復期と慢性期(1.14)、急性期と慢性期(同)、回復期と慢性期(1.11)、急性期と回復期(1.10)、高度急性期と回復期(同)、高度急性期と急性期と回復期(同)など、複数の機能の病棟を併せ持つ病院で医師を必要としている傾向が強かった。
 

そのほか、中小民間病院では医師不足とそうではない病院に二分している傾向や、二次救急医療機関の特に救急科で医師が不足している傾向などが見られた。
 

また、医師を採用する方法(複数回答)としては、大学の医局などへの依頼が75.1%を占め、次いで民間職業紹介事業者46.9%、直接採用44.2%の順だった。新医師臨床研修制度の導入で研修医の大学病院離れが進み、大学病院で医師不足に陥っているとされるが、依然として大学病院の医師派遣機能に期待している病院が多い実情が浮き彫りになっている。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

次のHTML タグと属性が使えます: <a href="" title=""> <abbr title=""> <acronym title=""> <b> <blockquote cite=""> <cite> <code> <del datetime=""> <em> <i> <q cite=""> <s> <strike> <strong>