月別アーカイブ: 2017年6月

しゃっくり発生のメカニズムと停止法

しゃっくりは、肺を動かして呼吸に携わる横隔膜が強く収縮して息が早く吸い込まれるのと同時に声帯が急に閉じられて起きる。

「ひっ」という音の時、声帯が急に閉じようとするときに出る音で、「く」の時声帯が閉じて息が止まった時の音である。
 

しゃっくりは、しゃっくりの元になる刺激が舌咽神経から延髄のしゃっくり神経に伝わり、延髄は横隔神経を通じて横隔膜の収縮を促し、同時に迷走神経を通じて声帯を閉じるように指令を出す。

しゃっくり中枢は普段、GABAという神経伝達物質によりしゃっくりが出ないように脳から抑制を受けている。この抑制よりしゃっくりの刺激が大きいとしゃっくりが出現する。

しゃっくりは自然に止まるが、藤井祐を感じるときは、人差し指を両耳に強く入れて30秒ほど押すか、舌をガーゼなどでつかみ30秒ほど引っ張るか、誰かに驚かしてもらうことや、冷たい水を一気に飲むなど舌咽神経を抑制する方法がある。
 

48時間以上続く場合は、慢性、一カ月以上だと難治性に分類される。

保健医療補佐官の誕生か?!

2016年8月24日、塩崎恭久厚生労働相は閣議後の記者会見で、保健医療政策について、「全体を束ねることができるポジションがあるべき」とし、医療政策を統括する役割を担う役職の創設を検討していることを明らかにした。
 

厚労省の「保健医療2035」策定懇談会が2015年6月に取りまとめた提言書では、保健医療政策について首相や厚労相に対して総合的なアドバイスをする「保健医療補佐官」(チーフ・メディカル・オフィサー)の創設が盛り込まれた。具体的には、「技術的、公衆衛生的な専門性・中立性を担保しつつ、大臣などをサポートする」としており、検討されている新たなポジションも、こうした役割を担うことが想定される。
 

会見で塩崎厚労相は、保健医療政策について、「(現在は)部局横断的にばらばらに担当が決まっているが、束ねることが期待される」と指摘。また、「グローバル・ヘルスの問題について、一元的にきちんと見る所がなければいけない」とし、保健医療政策の司令塔役を担う役職の必要性を強調した。その役割を担う人物については、「(厚労省の)中の人で、医療の知識をしっかりと持っている人を想定している」と述べた。

通信制看護師入学要件7年以上に、3年短縮

2016年8月22日、厚生労働省と文部科学省は、通信制の看護師学校養成所の入学要件となっている業務経験年数を短縮するため、保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部を改正し、官報で告示した。 

これまでの看護師養成課程(通信制)の教育は、准看護師として10年以上の業務経験が入学資格となっていた。この要件をめぐっては、2015年6月30日に閣議決定された「日本再興戦略2015」で、地域医療体制の充実に向けた看護師育成のため、現行の10年から大幅に短縮することを「全国的な措置として検討し、2016年中に結論を得て、速やかに措置する」としていた。
 

こうした状況を踏まえ、厚労省は2015年12月、医道審議会保健師助産師看護師分科会に対し、業務経験年数を10年以上から7年以上に短縮することや、専任教員を現行の7人から10人に増員することを提案。分科会もこの提案を大筋で了承していた。
 

今回の省令改正では、専任教員を原則として「10人以上」としながらも、入学・入所定員が300人以下である場合は「8人以上」とし、専任教員の確保が困難な小規模の学校養成所に配慮している。入学・入所の資格については、業務経験年数を「5年以上」に緩和するかどうかについて、「省令の施行後3年を目途に必要な見直しを行う」としている。

進化する聴診器

聴診器は、心音や呼吸音、腹部音、血流(血圧)音など生体内での音を確認して正常・異常を判断する一観察手段に用いるものである。

種類としては、シングル聴診器(ダイアフラム面のみ)とダブル(ベル面とダイアフラム面両用型)がある。

ベル面は、体表面の狭い場所や人間以外の音(樹木、岩、バイブ、パソコン、機械、器具、建築・構造物のきしみ)を聞く場合に使用する。振動板面では、人間や動物の体表面に当てて心臓音や内臓から発生する音を聞く場合に使用する。

最近は、電子聴診器も使用されるようになってきた。

周囲の騒音を低減する機能や心音や肺呼吸音を録音する機能、録音したものをPCで解析する機能など機能性が高まってきている。

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初の便失禁マニュアル

便失禁はQOL(生活の質)に大きく影響する排便障害の症状であるにもかかわらず、教科書などへの記載が極めて少なく、近年の便失禁の診療が広まりつつあることから、診療の普及と標準化が求められていた。こうした状況などを踏まえ、日本大腸肛門病学会は、2年ほど前にガイドライン作成委員会を立ち上げ、検討を重ね、便失禁に関する診療ガイドライン案をまとめた。
 

ガイドライン案では、便失禁の原因について、「1つと限らず複合性であることが多い」と説明。その要因として、肛門括約筋不全や、直腸の感覚・容量などの低下によるリザーバー機能不全、直腸肛門の支配神経異常、中枢神経における便意の認知障害などを挙げている。
 

また、発症のリスク因子として、①年齢や肥満などの身体条件、②糖尿病や炎症性腸疾患などの併存疾患、③分娩回数や胎児の大きさ(4000グラム以上)などの産科的条件を提示している。臨床的初期評価では、こうした病歴の聴取に加え、「直腸肛門部の診察から個々の症状の原因となる要因を想定する」としている。
 肛門の観察では、「視診」で、安静時の肛門の形状や周囲の皮膚の状態などの外観と共に、「肛門括約筋収縮時の肛門および会陰の動きを観察することが記載され、「触診」では「肛門周囲の皮膚を軽く指で圧迫することでその抵抗感から皮下の筋肉組織の欠損の有無を観察する」などとしている。
 

また、便失禁の検査法については、単独で病態を完全に反映する検査は現時点でないため、肛門内圧の測定や直腸・肛門の感覚検査、筋電図、超音波検査、骨盤部のMRIなどを組み合わせて検査を行うことを推奨している。
 

このほか、クリニカルクエスチョン(CQ)の項目では、認知症や脊髄障害、寝たきりの高齢者に関する事例を取り上げ、トイレへの移動の問題点や介護者の姿勢などを評価する必要性を記載している。

■便失禁の原因

•寝たきりで、排便に必要な姿勢が保持できないことに起因する強度の便秘(便づまり)

•下痢(薬の副作用、下剤の乱用など)、便汁のもれ

•脳卒中、脊髄神経の損傷、糖尿病などによる、神経系の障害

•外傷、手術などによる、解剖学的な障害

•運動機能障害、認知症などによる、機能的な障害

コンパクトCT発売

医用画像診断装置の開発、製造、輸出入、販売、サービスなどを手掛けるGEヘルスケア・ジャパン(東京都日野市)は、高齢者などの撮影条件の厳しい患者に最適化したコンパクトCT「Revolution ACT」の販売を始めた。

「Revolution ACT」は、超高齢化社会を迎えた日本で行われているプライマリ・ケア向けに同社が開発した。地域の診療所や小規模病院で増加が見込まれる高齢の患者のほか、脳梗塞などによる後遺症で身体的な障害を持つ患者などを念頭に、撮影時の細かな位置決めをする必要がない機能などを搭載。さらに、場所を取らないコンパクト性や安価(2150万円:税別)なのも特長で、診療所、中小病院での利用を想定しているという。

スーパー耐性菌、愛知の病院で11人から検出

公立陶生病院(愛知県瀬戸市)は2016年7月19日、有効な抗生物質が存在しない「スーパー耐性菌」のカルバペネム耐性腸内細菌科細菌(CRE)が8か月間(15年10月13日~16年6月29日まで)で11人から検出されていたと発表した。いずれの患者も感染症の発症はしていないという。
病棟は1病棟のみで、院内環境に生息した微生物が広まった可能性が高いとしている。

7月19日現在で、検出された11人中5人が入院中。そのうち1人はCREによる感染症の疑いで治療していたが、検査結果と経過観察から感染症ではないと判断し、19日に治療を終了した。

CREは抗生物質に非常に強い耐性をもっており、「悪夢の耐性菌」とも呼ばれる。肺炎や尿路感染症、敗血症、髄膜炎といった感染症を引き起こし得るが、発症せずに腸内にとどまることも多い。感染症法では、CREによる感染症の発症が確認されたら、7日以内に保健所へ届出をするよう医療機関に義務付けている。

2016年5月26日、米国内でも初めてスーパー耐性菌の感染が確認されたことを米疾病対策センター(CDC)が発表している。

スーパー耐性菌については、同年5月18日、英政府が委託した研究チームが、2050年以降に年間1000万人が死亡する伝染病大流行がやってくると警鐘を鳴らしたばかり。悪夢の襲来が現実味を帯びてきている。

CDCの発表によると、感染が確認されたのは、ペンシルバニア州在住の女性(49)。尿路感染症の検査で、すべての抗生物質の中でも最強の「コリスチン」への耐性を持つ大腸菌株の陽性反応が出た。見つかったスーパー耐性菌が保有する遺伝子「MCR-1」は、すでに中国や欧州でも
確認されている。

トマス・フリーデンCDC所長は「まさに全既存薬を無効にする耐性菌の出現を告げるものだ。われわれは、ポスト抗生物質時代にいる危険を冒している」というコメントを発表している。
 

耐性菌と抗生剤のイタチごっこをストップさせる万能抗生剤は開発できないものかと考えてしまう。

夜の巡回、ハンズフリーライト

島根大産学連携センター地域医学共同研究部門(出雲市)は、出雲市の企業と共同で、夜間に医療処置や作業をする看護師らのため、手で操作をしなくても点灯する軽量ヘッドライトを開発した。看護師のアイデアを基に開発し、島根大医学部付属病院での試用を経て、今秋にも製品化して発売する。
 

2014年秋に学内で新しい開発テーマをアンケートで調べた際、同病院救命救急センターの看護師から「使いやすいハンズフリーのヘッドライトがあるといい」と提案があった。夜間の病室で看護するとき、部屋全体を明るくすると患者にストレスをかけるため、懐中電灯を使っているが、片手が塞がって作業がしにくかったという。
 

同部門の中村守彦教授が昨年3月から、地元の発光ダイオード(LED)ライトメーカー「DOライト」(出雲市長浜町)と、パソコンメーカー「島根富士通」(同市斐川町)に呼びかけて共同開発に着手した。2016年1月に特許を出願し、7月に現場で使える試作品が完成した。
 

長さ5.7cm、幅2.5cm、厚さ1.6cmで、37gの本体に2個のLEDと動きを感知するセンサー、充電池などを備える。プラスチック製の耳かけに取り付け、上体を60度傾けて2秒間静止することで点灯し、本体に触ると消灯する。強弱の切り替えを付け、ベッドの周りなど広い範囲を柔らかな明かりで照らすほか、患部などにポイントを絞って強い光で照らすことができる。
 

開発費は500万円で、文部科学省が半額を助成した。現在、院内で看護師20人が試用しており、アンケートの結果を踏まえて改良するなどし、製品化する。
 

発売元となるDOライトによると、価格は充電器を含め1万5000円程度を想定している。
 

災害時にもハンドフリーで活用できる。長時間の装着で耳が痛くならないかと衛生面(感染予防)のマニュアルが必要となりそうだ。

ストレスチェック、医師の6割一次予防効果なし

2015年12月から、労働安全衛生法の改正により50人以上が働く事業所で、労働者の心理的な負担の程度を把握するストレスチェックの実施が義務付けられた。この制度は、「うつ」などメンタルヘルスの不調を未然に防ぐことが狙いである。ストレスチェック後、労働者から申し出があった場合、医師による面接指導も行われる。

こうしたストレスチェック制度について、医師専用サイト運営会社(メドピア)が8月3日~9日にかけて調査を行った結果、4031人の医師から回答を得た。
 

ストレスチェック制度がメンタルヘルス不調の一次予防に効果があるかどうか尋ねたところ、「どちらかと言えば効果はない」(45.3%)と答えた医師が最も多く、「まったく効果はない」(16.8%)と合わせて6割超の医師が一次予防の効果に否定的だった。
 

否定的な回答の医師からは、ストレスチェック後の対応について、「何らかの対策が取られた形跡を見たことがない」や「職場改善の対策がない限り、一次予防にはならない」などと指摘があった。
 

一方、「かなり効果がある」(2.3%)と「どちらかと言えば効果がある」(35.6%)を合わせて4割弱の医師が一次予防の効果に肯定的だった。効果については、「ストレスチェックを行うことで本人自身や管理者に対する啓蒙を促す効果はある」や「これによって救われる労働者も少なからずいるはず」などの理由が挙げられている。

■ストレスのない状態

ストレスのない状態とは、変化や刺激がない状態のこと。温度も音も光も何も、何もかもがまったく変わらない状態。
これに近いイメージとしては、静かでぽかぽか陽気の昼さがりに、縁側でのんびりとうたた寝しているような状態。

東京都、特養整備の補助対象を拡大

東京都福祉保健局は、特別養護老人ホームの整備に対する補助対象を拡大した。事業者が建物を借り受けて運営することを可能した国の制度改正を踏まえ、「土地所有者などが運営事業者に貸し付ける目的で特養を整備する場合」にも整備費を補助する。新たな制度に基づく2016年度第1回の補助協議(計画書の提出)を10月21日まで受け付ける。
 

特養整備費の補助についてはこれまで、都内で特養を運営しようとする事業者が、自ら施設を整備する場合に限って対象としてきた。しかし、都心部では地価が高く、まとまった用地の確保が困難なため、需要に対応する十分な施設の量を確保できない状況が続いていた。
 

都が国に提案していた制度改正(規制緩和)が実現し、事業者が建物を借り受けて特養を運営することが可能になったことから、補助の対象を拡大する。
 

新たに補助対象とするのは、都内で土地所有者などが運営事業者に貸し付ける目的で、定員30人以上の特養を整備するケース。土地所有者から敷地の貸与を受け、事業者が建物を整備する場合も対象とする。
 

補助額は、定員1人当たり500万円で、①看護小規模多機能型居宅介護、②認知症高齢者グループホーム・小規模多機能型居宅介護、③認知症対応型デイサービス、④介護予防拠点などを併設する場合、50万円(100人分)を上限に加算する。また、特養の整備率に応じて地域ごとに設定している「促進係数」(整備率の低い文京・台東・品川区や日野市など15区・8市で最大1.5)を乗じ、高騰加算として100万円を上乗せする。
 

例えば促進係数が高い(1.5の)地域で定員100人の特養を整備し、看護小規模多機能型居宅介護と認知症高齢者グループホームを併設する場合、9億2,500万円を都が補助する。

■高齢者の人口名称未設定-9